誰もが自分らしく、誰もが生きやすく 持続可能な未来へ
想いをカタチに
大切なことを伝えよう
学びを力に
政府や自治体、企業、教育機関、CSO市民社会組織(NPO・ NGO)などと協働し、持続可能な開発(SD:Sustainable Developme
SDGsコーディネーター・ESD
持続可能な世界を目指すSDGs持続可能な開発計画 (Sustainable Development Goals) の担い手がSDGsコーディネーターです。
SDGsコーディネーターはあらゆる地域組織団体と地域と世界を持続可能にするSDGsチェンジエージェントです。
また、SDGsコーディネーターの会議が未来会議です。
ESDJ持続可能な開発のための教育推進会議 (「持続可能な開発のための教育の10年」推進会議)がSDGs4「ESD持続可能な開発のための教育」推進のために作り上げたESDコーディネーターをもとに、SDGsコーディネーターを展開します。
Coming Soon http://www.SDGscoordinator.jp
「2030アジェンダSDGs-急速な持続不可能な変化に対応し、事業や活動を持続可能にするために」
気候変動や社会の変化(Society 5.0)により、今まで当たり前と思っていた企業環境や地域(行政)環境は急速に変化しています。これに伴い、今の企業活動や行政事業は形を変えざるを得ません。「2030アジェンダSDGs」に取り組むということは、社会貢献でもあるのですが、それ以上にこのような企業の本業や行政の事業、学校・大学、諸団体の在り方の変化に係わるものです。
ここでは、急速な変化と「2030アジェンダSDGs」の本質とポイントを学び、ワークショップで、これらの変化を受け止め、自分たちや自組織も持続可能になるためのアジェンダを体得します。また、市民、企業、行政、学校・大学、諸団体がマルチステークホルダー協働で地域の問題を解決していくためのコーディネーターの力を養います。
自治体・企業・NPO・学校の協働 マルチステークホルダー
国際的にも地球環境の悪化など国家単位での解決が難しく、企業(多国籍企業)や市民とのマルチステークホルダーでの解決が必要となり、国内的にも前世紀の環境破壊、福祉に対応する市民運動 や阪神淡路大震災から始まるNPOの動きが市民セクターの発言力を高め、これらの動きを受けて行政と市民の協働や企業と市民の協働のCSR等でマルチステークホルダーの協議がすすみました。
協働・マルチステークホルダーはSDGs持続可能な開発計画の17「パートナーシップによる目標を達成」、SF国連仙台防災枠組V「ステークホルダーの役割」に明示されています。
市民と自治体・企業・NPO・学校のアクションプラン調査・研究
自治体の総合計画とSDGsの研究、企業のCSR・CSVとSDGsの研究などを反映したSDGsアクションプランを作成しました。
市民と自治体・企業・NPO・学校のアクションプラン
・自治体向けのアクションプランを提案しています。「SDGsを活用して自治体で地域課題の解決」
・企業向けのアクションプランを提案しています「SDGsを活用して企業で地域課題の解決」
・NPO向けのアクションプランを提案しています「SDGsを活用して市民で地域課題の解決」
・学校・大学向けのアクションプランを提案しています「SDGsを活用して学校で地域課題の解決」
・「SDGsを活用して市民、企業、自治体、学校・大学で地域課題の解決」
ESD・MIL
持続可能な世界を目指すESD持続可能な開発のための教育をすすめているESDJ 持続可能な開発のための教育推進会議(「持続可能な開発のための教育の10年」推進会議)の会員・元理事として、ESDと復興(関東・東北)、ESD地域ミーティングと国連ESD世界大会・ESDステークホルダーミーティングを実施しました。
また、福島での学校・教委・地域でESDを推進する震災復興のESDコンソーシアムのESDコーディネーターでもあります。
SDGs・ESD、ユネスコと公式に連携してメディア情報リテラシー(MIL)を推進しています。また、ESDとメディア情報リテラシー(MIL)は密接に関係しています。
ユネスコなどの国連機関、及び、そのプログラムはSDGsの関与が規定されていますが、ユネスコのメディア情報リテラシーでは「5原則」にSD持続可能な開発が挙げられ、また、SDGsのコミットメントを具体的な形にしています。
メディア情報リテラシー(MIL)ワークショップ
1.メディア情報リテラシー(MIL
2.デジタルストーリーテーリング
3.フェイクニュース
4.デジタルシチズンシップ